１８日に出そろった大手銀行６グループの平成２０年９月中間連結決算は、米国の低所得者向け高金利型住宅ローン（サブプライムローン）問題に端を発する世界的な金融危機の広がりを受けて、欧米に比べて健全とされてきた国内金融機関の経営体力をじわじわと奪っていることを示した。メガバンクは、欧米の有力金融機関への大型出資などを積極的に進めてきたが、業績悪化を受けて“足踏み”を余儀なくされている。

　メガバンクは、経営の健全性を示す自己資本比率の高さを武器に、サブプライムローン問題などで体力が低下した海外金融機関への出資を加速してきた。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ（ＦＧ）は９月に、米金融大手モルガン・スタンレーに総額９０億ドル（約９０００億円）を出資し、世界での存在感を高めた。

　しかし、不良債権処理損失の増大などから、自己資本比率は２０年３月末から軒並み減少。３行とも１０％を超える水準を今も維持しているとはいえ、今後、新たに不良債権が発生すれば引当金を積むなどして、さらに自己資本が目減りする恐れがある。

　同比率が８％を下回ると国際業務ができないため、海外金融機関への大型出資を見合わせ、増資など守りの姿勢を強めざるを得ないのが実情だ。

　各行は「金融危機後をにらんで対応する」（三菱ＵＦＪＦＧ）などとしており、当面は経営体力を強めることを優先するとみられる。